1. 第４章 個々の労働者への配慮
1.1. ２ ストレスへの対処、軽減の方法
1.1.1. 予防の基本
1.1.1.1. ①休養
1.1.1.2. ②睡眠
1.1.1.2.1. ａ）光
1.1.1.2.2. ｂ）体温
1.1.1.2.3. ｃ）自律神経系
1.1.1.2.4. ｄ）寝室環境
1.1.1.2.5. 睡眠不足・睡眠障害
1.1.1.2.6. 健康づくりのための睡眠指針
1.1.1.2.7. 交代性勤務
1.1.1.2.8. 専門家相談
1.1.1.3. ③運動
1.1.1.3.1. 身体
1.1.1.3.2. 心
1.1.1.3.3. ちょっとした工夫
1.1.1.4. ④食事
1.1.1.4.1. 抗ストレスホルモン合成
1.1.1.4.2. 精神安定
1.1.1.4.3. ストレス
1.1.1.5. ⑤リラクセーション
1.1.1.5.1. ａ）呼吸法
1.1.1.5.2. ｂ）漸進的筋弛緩法
1.1.1.5.3. ｃ）自律訓練法
1.1.1.5.4. その他
1.1.1.5.5. 共通ポイント
1.1.2. 過重労働の防止
1.1.2.1. ①過重労働がメンタルヘルスに与える影響
1.1.2.1.1. 精神障害の準備状態を形成する要因
1.1.2.1.2. 長時間労働
1.1.2.1.3. 心理的負荷による精神障害の認定基準について
1.1.2.1.4. 中程度の出来事
1.1.2.1.5. 精神障害による自殺の取り扱いについて
1.1.2.2. ②過重労働防止対策の実際
1.1.2.2.1. ａ）過重労働対策のプライオリティ
1.1.2.2.2. ｂ）衛生委員会の活用と地域産業保健センターの活用
1.1.2.3. ③過重労働とライフスタイル
1.1.2.3.1. ａ）過重労働による生活習慣の悪化
1.1.2.3.2. ｂ）メタボリックシンドロームという視点
1.1.2.4. ④特定検診・特定保健指導
1.1.2.4.1. ａ）特定検診（特定保健診断）・特定保健指導の背景と狙い
1.1.2.4.2. ｂ）事業者検診と保険者検診の違い
1.1.2.4.3. ｃ）メタボリックシンドロームの予防
1.1.3. ストレスへの対処
1.1.3.1. ①ストレス対処行動の定義と役割
1.1.3.2. ②ストレス対処行動のタイプと対応の仕方
1.1.3.2.1. ａ）問題焦点型コーピングと情動焦点型コーピング
1.1.3.2.2. ｂ）ストレス発生に対する「くさび」としての分類
1.1.3.3. ③ストレス対処行動スキルの向上
1.1.3.3.1. ａ）自分のメンタルヘルスやストレスに関心がない段階
1.1.3.3.2. ｂ）自分のメンタルヘルスやストレスに関心はあるが、何も実行しようとしない段階
1.1.3.3.3. c)自分のメンタルヘルスやストレスに関心があり、実際に何か実行をし始めた段階
1.1.3.3.4. ｄ）自分のメンタルヘルスやストレスに関心があり、少なくとも６ヶ月以上実際にストレス低減に努めている段階
1.1.4. 職場によるサポート
1.1.4.1. ①職場によるサポートの内容
1.1.4.1.1. ａ）情緒的サポート
1.1.4.1.2. ｂ）情報的サポート
1.1.4.1.3. ｃ）道具的サポート
1.1.4.1.4. ｄ）評価的サポート
1.1.4.2. ②労働者の適性に合わせたサポート
1.1.4.2.1. ａ）適応状態が好ましく現在の適性があると判断される場合
1.1.4.2.2. ｂ）職場への適応に関する大きな問題はないものの、最近元気がなく俊敏な反応が減少してきている場合
1.1.4.2.3. ｃ）職場への適応が悪い場合
1.1.4.3. ③職務内容に合わせたサポート
1.2. １ 部下のストレスへの気づき
1.2.1. 注意すべきリスク要因
1.2.1.1. ①労災認定において精神障害発病との関連が認められる心理的負荷
1.2.1.1.1. 心理的負荷による精神障害等に係る業務上外の判断指針
1.2.1.1.2. 心理的負荷による精神障害の認定基準
1.2.1.1.3. 業務による強い心理的負荷
1.2.1.2. ②長時間労働
1.2.1.2.1. メンタルヘルス不調の要因
1.2.1.2.2. 脳・心臓疾患との関連性
1.2.1.2.3. 労働基準法
1.2.1.2.4. 労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関する基準について
1.2.1.2.5. 過重労働による健康障害防止のための総合対策について
1.2.1.2.6. 総合対策
1.2.1.3. ③長時間労働などによる精神的疲労の兆候
1.2.1.3.1. 最も多いのはうつ病
1.2.1.3.2. 家族による労働者の疲労蓄積度チェックリスト
1.2.1.4. ④メンタルヘルス不調を起こすその他のストレス要因
1.2.1.4.1. 自信喪失
1.2.1.4.2. 糾弾
1.2.1.4.3. 孤立無援
1.2.2. 仕事以外でのストレス
1.2.2.1. ①喪失体験
1.2.2.1.1. 自分にとって大切なものや慣れ親しんだものを失う
1.2.2.1.2. 引越し
1.2.2.1.3. 家族の死
1.2.2.1.4. 子供の独立
1.2.2.1.5. 離婚・失恋
1.2.2.1.6. 体力・能力の衰え
1.2.2.1.7. ほとんどはうつ病
1.2.2.2. ②悩みの種・責任の増大など
1.2.2.2.1. 心理的負荷による精神障害の労災認定基準
1.2.3. 管理監督者が注意すべき部下のストレス要因
1.2.3.1. ストレス要因を抱えている部下
1.2.3.1.1. 見守る
1.2.3.1.2. 声をかける
1.2.3.1.3. 確認
1.2.3.2. 現実には
1.2.3.2.1. ストレス要因
1.3. ４ 管理監督者自身のメンタルへルスケア
1.3.1. 管理監督者のストレス
1.3.1.1. ①管理監督者に見られるストレス
1.3.1.1.1. 労働者の心の健康の保持増進のための指針
1.3.1.1.2. 労働者健康状況調査
1.3.1.1.3. 管理職のセルフケア
1.3.1.1.4. 昇進うつ病
1.3.1.1.5. Holms
1.3.1.2. ②こんな人は要注意
1.3.1.2.1. ストレスを受けやすい性格
1.3.2. 管理監督者自身によるケア
1.3.2.1. ①ストレスに気づく
1.3.2.1.1. 新職業性ストレス簡易調査票
1.3.2.1.2. 自分自身のストレス反応に気付く
1.3.2.2. ②質のよい睡眠をとる
1.3.2.2.1. 飲酒
1.3.2.2.2. 早朝出社
1.3.2.2.3. 睡眠以外の休養
1.3.2.3. ③自分も相手も大切にした自己表現をする
1.3.2.3.1. 自己主張強すぎ
1.3.2.3.2. アサーション
1.3.2.4. ④リラックスする
1.3.2.4.1. 自律訓練法
1.3.2.4.2. まずは呼吸法
1.3.2.5. ⑤自ら相談する
1.3.2.5.1. 自発的相談
1.3.2.5.2. ライフイベント
1.3.2.5.3. 自己管理
1.3.2.5.4. 産業保健スタッフなど
1.3.2.5.5. 部下のメンタルヘルスに関する相談
1.3.2.5.6. 自発的相談
1.3.2.6. ⑥研修方法
1.3.2.6.1. セルフケア研修
1.3.2.7. 労働者のセルフケアと同じ
1.3.2.7.1. 気づき
1.3.2.7.2. 対処
1.3.2.7.3. 自発的相談
1.4. ３ プライバシーへの配慮
1.4.1. プライバシーへの配慮
1.4.1.1. ①メンタルヘルスに関する健康情報とプライバシーへの配慮
1.4.1.1.1. 労働者の健康情報
1.4.1.2. ②プライバシーへの配慮を要請される関係者
1.4.1.2.1. 事業者
1.4.1.2.2. 管理監督者
1.4.1.2.3. 事業場内産業保健スタッフ等
1.4.2. 個人情報保護法・安全配慮義務
1.4.2.1. ①守秘義務と安全配慮義務
1.4.2.1.1. ａ）安全（健康）配慮義務
1.4.2.1.2. ｂ）守秘義務
1.4.2.2. ②個人情報保護法
1.4.2.2.1. ａ）概要
1.4.2.2.2. ｂ）医療・介護分野におけるガイドライン
1.4.2.3. ③事例（どのように両立させるのか）
1.4.2.3.1. 本人の同意
1.4.2.3.2. プライバシーの確保に優先
1.4.2.3.3. 事例に応じた臨機応変な対応
1.4.3. 注意点
1.4.3.1. ①情報の収集と労働者の同意
1.4.3.1.1. 個人情報保護法第15条第１項
1.4.3.1.2. 個人情報収集
1.4.3.2. ②情報の集約・整理
1.4.3.2.1. いれば
1.4.3.2.2. いない
1.4.3.3. ③情報の漏洩などの防止
1.4.3.3.1. 安全管理措置
1.4.3.3.2. 教育・研修
1.4.3.3.3. ただし
1.4.3.4. ④情報の取り扱いルール
1.4.3.4.1. 衛生審議会
1.4.3.5. ⑤法令・指針などの遵守
1.4.3.5.1. 関連法規
1.4.3.5.2. 指針
1.4.3.6. ⑥プライバシーマーク制度
1.4.3.6.1. 法律
1.4.3.6.2. 個人情報保護マネジメントシステム
2. 第５章 労働者からの相談の方法
2.1. １ 相談対応の基盤
2.1.1. コミュニケーションの重要性
2.1.1.1. ①コミュニケーションがなぜ大事なのか
2.1.1.1.1. 意味
2.1.1.1.2. 要素
2.1.1.1.3. ストレス
2.1.1.2. ②コミュニケーションによる効果
2.1.1.2.1. ジョハリの窓
2.1.1.3. ③コミュニケーション自体による効果
2.1.1.3.1. フェスティンガー
2.1.2. コミュニケーションのスキル
2.1.2.1. ①コミュニケーションのスキルとは
2.1.2.1.1. 発信スキル
2.1.2.1.2. 受信スキル
2.1.2.2. ②言語的コミュニケーション
2.1.2.2.1. 含む
2.1.2.2.2. 自己意識調査
2.1.2.3. ③非言語的コミュニケーション
2.1.2.3.1. Mehrabian
2.1.2.3.2. 部下の安心感・近親感
2.2. ２ 早期発見のポイント
2.2.1. ストレス反応
2.2.1.1. ①ストレス反応を早期に捉えるには
2.2.1.1.1. 闘争－逃走反応
2.2.1.1.2. 交感神経系
2.2.1.1.3. 副交感神経系
2.2.1.1.4. 時間経過
2.2.1.2. ②身体面の反応
2.2.1.2.1. 急性反応
2.2.1.2.2. 慢性反応
2.2.1.2.3. 異常
2.2.1.3. ③行動面の反応
2.2.1.3.1. 急性反応
2.2.1.3.2. 慢性反応
2.2.1.4. ④心理面の反応
2.2.1.4.1. 急性反応
2.2.1.4.2. 慢性反応
2.2.1.4.3. 本人
2.2.2. いつもと違う様子に気づく
2.2.2.1. ①「いつもと違う様子」に気づく
2.2.2.1.1. 日ごろから部下の特徴を把握
2.2.2.1.2. いつもと違う
2.2.2.2. ②仕事ぶりの「いつもと違う」を捉えるポイント
2.2.2.2.1. 遅刻・早退・欠勤など勤怠が通常でなくなる
2.2.2.2.2. 事故発生率が高い
2.2.2.2.3. すばやく出来た仕事が時間がかかる
2.2.2.2.4. 正確に出来た仕事がミスが多い
2.2.2.2.5. ルーチンの仕事にてこずる
2.2.2.2.6. 職務遂行レベルがよかったり悪かったり
2.2.2.2.7. 取引先や顧客から苦情が多い
2.2.2.2.8. 同僚との言い争い、気分のムラ
2.2.2.2.9. 期限に間に合わない
2.2.2.2.10. 平均以上の仕事が出来ない
2.2.2.2.11. ２週間にわたって継続
2.2.2.3. ③自殺を示唆するサイン
2.2.2.3.1. 言葉に表れるサイン
2.2.2.3.2. 行動に表れるサイン
2.2.2.3.3. その他
2.3. ３ 管理監督者が話を聴く意義
2.3.1. 自発的な相談の重要性
2.3.1.1. 心の不調の見えにくさ
2.3.1.1.1. ①検査による把握（スクリーニング）の限界
2.3.1.1.2. ②変化への注目
2.3.1.1.3. ③誰が何を困っているのか---事例性について---
2.3.1.2. 話すことの意味
2.3.1.2.1. 部下にとってのセルフケア
2.4. ４ 不調が疑われたときの対応
2.4.1. 話の聴き方
2.4.1.1. ①管理監督者に期待される役割
2.4.1.1.1. 労働者からの自発的相談に対応する
2.4.1.2. ②傾聴の仕方
2.4.1.2.1. 環境の設定
2.4.1.2.2. 相手の言葉で自由に語らせる
2.4.1.2.3. 言葉以外にも注目
2.4.1.2.4. 相手を尊重し、ありのままに受け入れる姿勢で話を聴く
2.4.1.2.5. 相手の言葉で自由に語らせる
2.4.1.2.6. 相手の言葉で自由に語らせる
2.4.1.3. ③分かるということ
2.4.1.3.1. 事例Ａ
2.4.1.3.2. 事例B
2.4.1.4. ④相談にのる上での留意点
2.4.1.4.1. ａ）相談者が身近な者であること
2.4.1.4.2. ｂ）相談を受ける側の固有の価値観で反応すること
2.4.1.5. ⑤アドバイスの与え方
2.4.1.5.1. 客観的情報
2.4.1.5.2. 考えや判断
2.4.2. 専門家への紹介
2.4.2.1. ①「病人扱い」すること
2.4.2.1.1. 管理監督者の役割
2.4.2.2. ②受信を勧める理由の明示
2.4.2.2.1. 本人
2.4.2.2.2. 具体的に
2.4.2.2.3. 配慮
2.4.2.3. ③産業保健スタッフ等との連携
2.4.2.3.1. 一定規模以上
2.4.2.3.2. 大規模
2.4.2.3.3. 管理監督者
2.4.2.4. ④家族との連携
2.4.2.4.1. メンタルヘルス不調と思われる
2.4.2.4.2. 本人が受信拒否
2.4.2.4.3. 出来る限り本人の了解
2.4.2.5. ⑤事業場外資源との連携
2.4.2.5.1. メンタルヘルス不調を扱う医療機関
2.4.2.5.2. 主治医
2.4.2.5.3. 事業場内に相談できる専門家がいないとき
2.4.3. 危機対応
2.4.3.1. ①自殺を防ぐ
2.4.3.1.1. サイン
2.4.3.1.2. 対処の基本
2.4.3.1.3. 個人情報を伝える
2.4.3.1.4. 自殺発生
2.4.3.2. ②幻覚妄想状態
2.4.3.2.1. 出来るだけ早く精神科を受診させる
2.4.3.2.2. 受診困難
2.4.3.2.3. 受診拒否
2.4.3.2.4. 医療保護入院
2.4.3.2.5. 家族拒否
2.4.3.2.6. 出来るだけ早く精神科を受診させる
2.4.3.2.7. 出来るだけ早く精神科を受診させる
2.4.3.2.8. 出来るだけ早く精神科を受診させる
2.4.3.2.9. 出来るだけ早く精神科を受診させる
2.4.3.3. ③躁状態
2.4.3.3.1. 主な症状
2.4.3.3.2. 受診説得
3. 第６章 社内外資源との連携
3.1. １ 社内資源とその役割
3.1.1. 産業医と産業保険スタッフ
3.1.1.1. ①産業医等の役割
3.1.1.1.1. ａ）産業医の職務
3.1.1.1.2. ｂ）メンタルヘルス対策における産業医の役割
3.1.1.2. ②保健師の役割
3.1.1.2.1. メンタルヘルス不調者の早期発見
3.1.1.2.2. フォローアップ
3.1.1.2.3. 相談窓口
3.1.1.2.4. 産業医との連携
3.1.1.2.5. 人事労務管理スタッフ、管理監督者との連携
3.1.1.2.6. メンタルヘルス対策の企画・教育
3.1.1.3. ③その他の産業保健スタッフの役割
3.1.1.3.1. 臨床心理士
3.1.1.3.2. 産業カウンセラー
3.1.1.3.3. 心理相談担当者
3.1.1.3.4. メンタルヘルス不調者の早期発見・相談窓口
3.1.1.3.5. 産業医との連携・産業医への就業上の配慮の助言
3.1.1.3.6. 人事労務管理スタッフ、管理監督者との連携
3.1.1.3.7. 企画・教育
3.1.2. 人事労務管理スタッフとその他
3.1.2.1. ①人事労務管理スタッフの役割
3.1.2.1.1. 早期の気づき
3.1.2.1.2. 健康配慮義務を果たす為の労務管理・人事管理
3.1.2.1.3. 人事労務施策－キャリア形成、ＥＡＰとの連携
3.1.2.2. ②その他
3.1.2.2.1. 衛生管理者
3.2. ２ 社外資源とその役割
3.2.1. 相談できる公共機関
3.2.1.1. ①行政機関とその役割
3.2.1.1.1. 労働基準監督署
3.2.1.1.2. 労働局
3.2.1.1.3. 保健所
3.2.1.1.4. 保健センター
3.2.1.2. ②労働安全衛生分野の機関
3.2.1.2.1. ａ）中央労働災害防止協会
3.2.1.2.2. ｂ）産業保健推進センター（産業保健推進連絡事務所）
3.2.1.2.3. ｃ）地域産業保健センター
3.2.1.3. ③メンタルヘルス対策の役割を担った機関
3.2.1.3.1. ａ）自殺予防総合対策センター
3.2.1.3.2. ｂ）メンタルヘルス対策支援センター
3.2.1.3.3. ｃ）精神保健福祉センター
3.2.1.3.4. ｄ）勤労者メンタルヘルスセンターと勤労者心の電話相談
3.2.1.3.5. ｅ）地域障害者職業センター
3.2.2. 健康保険組合
3.2.2.1. ①健康保険組合の役割
3.2.2.1.1. 健康保険法
3.2.2.1.2. 保険給付
3.2.2.1.3. 予防にかかわる事業
3.2.2.1.4. 保険給付
3.2.2.1.5. 保険給付
3.2.2.2. ②健康保険組合のサービス
3.2.2.2.1. 外部EAP機関と連携
3.2.2.2.2. 電話相談
3.2.2.2.3. 面談
3.2.2.2.4. ラインケアの教育
3.2.2.2.5. セルフケア教育
3.2.3. 外部EAP機関
3.2.3.1. EAP
3.2.3.1.1. 企業内
3.2.3.1.2. 企業外
3.2.3.2. ①成り立ちと特徴
3.2.3.2.1. 1940'S
3.2.3.2.2. 1980's
3.2.3.2.3. 1989
3.2.3.2.4. 特徴
3.2.3.3. ②機能と役割
3.2.3.3.1. 労働者の心の健康問題の評価
3.2.3.3.2. 組織に対する職業性ストレスの評価・コンサルテーション
3.2.3.3.3. 労働者の抱える問題に対する適切な医療機関や相談機関への紹介とフォロー
3.2.3.3.4. 管理監督者や人事労務管理スタッフへの問題対処方法やEAPの適切な利用に関するコンサルテーション
3.2.3.3.5. 従業員やその家族、管理監督者、人事労務管理スタッフに対するメンタルヘルス教育、EAP利用方法の教育
3.2.3.3.6. 短期的カウンセリング
3.2.3.3.7. 健康問題を生じる可能性がある機器への介入
3.2.3.3.8. EAP機関と連携する事業場内メンタルヘルス担当者の育成
3.2.3.3.9. 事業場内産業保健スタッフへのメンタルヘルス対策の教育
3.2.3.3.10. EAPサービスの効果評価
3.2.4. その他
3.2.4.1. いのちの電話
3.2.4.1.1. 都道府県ごと
3.2.4.2. 働く人の悩みホットライン
3.2.4.2.1. 日本産業カウンセラー協会
3.2.4.3. こころの耳
3.3. ３ 専門相談機関の知識
3.3.1. 医療機関の種類と選び方
3.3.1.1. 神経内科は心にかかわる疾患を扱う科ではない
3.3.1.2. ①精神科・心療内科の違い
3.3.1.2.1. 心療内科
3.3.1.2.2. 精神科
3.3.1.3. ②病院とクリニック
3.3.1.3.1. 治療形態
3.3.1.3.2. 医療法
3.3.1.3.3. 専門スタッフ
3.3.2. 受信を決めるポイント
3.3.2.1. 日常からのズレに気づく
3.3.2.1.1. 面談
3.3.3. 治療の実際
3.3.3.1. うつ
3.3.3.1.1. 診断
3.3.3.2. ①治療方法（休養・薬物・心理療法、その他）
3.3.3.2.1. ａ）休養
3.3.3.2.2. ｂ）薬物療法
3.3.3.2.3. ｃ）心理療法・精神療法
3.3.3.2.4. ｄ）その他の治療
3.3.3.3. ②治療形態（外来治療・入院治療）
3.3.3.3.1. 外来治療
3.3.3.3.2. 入院治療
3.3.3.4. ③職場復帰にあたって
3.3.3.4.1. リワーク・プログラム
3.3.3.4.2. 地域障害者職業センター
3.4. ４ 連携の必要性と方法
3.4.1. 連携の必要がある場合
3.4.1.1. ①メンタルヘルスに関する情報の収集
3.4.1.1.1. 労働基準監督署
3.4.1.1.2. 産業保健推進センター
3.4.1.1.3. 中央労働災害防止協会
3.4.1.1.4. 労働基準協会
3.4.1.1.5. メンタルヘルスに関する専門医療機関
3.4.1.2. ②メンタルヘルス教育を受ける
3.4.1.2.1. 講師
3.4.1.2.2. 継続的実施
3.4.1.3. ③ストレス状態や職場環境の評価や改善
3.4.1.3.1. 職業性ストレス簡易調査票
3.4.1.4. ④メンタルヘルス不調の早期発見
3.4.1.4.1. 観察
3.4.1.5. ⑤治療過程での連携
3.4.1.5.1. 主治医との連携
3.4.1.5.2. 早期発見・再発防止
3.4.2. 連携方法の確認
3.4.2.1. 連絡窓口を一本化する
3.4.2.1.1. 医療機関の負担
3.4.2.1.2. 情報の解釈
3.4.2.2. 事業場内の連携確立
3.4.2.2.1. 担当決め
3.4.2.3. 情報は文書として保管
4. 第７章 心の健康問題を持つ復職者への支援の方法
4.1. １ 心の健康問題で休業した労働者の職場復帰支援
4.1.1. 基本的考え方
4.1.1.1. 管理監督者
4.1.1.1.1. 心理的支援
4.1.1.1.2. 職場環境調整
4.1.1.1.3. 職場復帰支援プログラムに基づく
4.1.1.1.4. 人事労務管理スタッフ、産業保健スタッフと連携
4.1.2. 基本的な流れ
4.1.2.1. 心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き
4.1.2.1.1. 事業者
4.1.2.1.2. ５つのステップ
4.2. ２ 管理監督者による職場復帰支援の実際
4.2.1. 第１ステップ
4.2.1.1. 病気休業開始・休業中ケア
4.2.1.1.1. 職場復帰支援は休業の判断がなされたときから始まる
4.2.1.1.2. ア 労働者から診断書提出
4.2.1.1.3. イ 管理監督者＋産業保健スタッフ
4.2.1.1.4. ウ 安心感の醸成
4.2.1.1.5. 必要な場合
4.2.1.1.6. うつ労働者
4.2.2. 第２ステップ
4.2.2.1. 主治医による職場復帰可能の判断
4.2.2.1.1. ア 労働者からの職場復帰の意思表示＋職場復帰可能の判断の診断書
4.2.2.1.2. イ 産業医などによる精査
4.2.2.1.3. ウ 主治医への情報提供
4.2.3. 第３ステップ
4.2.3.1. 職場復帰可否判断・支援プラン作成
4.2.3.1.1. ア 情報の収集と評価
4.2.3.1.2. イ 職場復帰の可否の判断
4.2.3.1.3. ウ 職場復帰プラン作成
4.2.4. 第４ステップ
4.2.4.1. 職場復帰決定
4.2.4.1.1. 労働者の状態の最終確認
4.2.4.1.2. 就業上の配慮などに関する意見書の作成
4.2.4.1.3. 事業者による最終的な職場復帰の決定
4.2.5. 第５ステップ
4.2.5.1. フォローアップ
4.2.5.1.1. 有無確認
4.2.5.1.2. 評価
4.2.5.1.3. 職場復帰支援プランの実施状況の確認
4.2.5.1.4. 治療状況の確認
4.2.5.1.5. 職場復帰支援プランの評価と見直し
4.2.5.1.6. 職場環境の改善
4.2.5.1.7. 配慮
4.3. ３ プライバシーの保護
4.3.1. 労働者の個人情報
4.3.1.1. 本人の同意
4.3.2. 十分な配慮
4.3.2.1. 労働者が不利にならない
4.3.2.1.1. 管理監督者
4.3.3. 情報管理
4.3.3.1. 明確化
4.3.3.1.1. 情報収集・利用目的
4.3.3.1.2. 取り扱いルール
4.3.3.1.3. 責任者
4.4. ４ 職場復帰支援におけるその他の留意事項
4.4.1. 心理的支援
4.4.1.1. 接し方
4.4.1.1.1. 遠巻きに心配する
4.4.1.1.2. 適時声をかける
4.4.1.1.3. 管理監督者
4.4.1.2. キャリアデザインの見直し
4.4.1.2.1. 管理監督者
4.4.2. 中小規模事業場における外部機関との連携
4.4.2.1. 産業以外ない事業場
4.4.2.1.1. 管理監督者
5. その他
5.1. ディーセントワーク
6. 第１章 メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割
6.1. １ 労働者のストレスの現状
6.1.1. 労働者のストレスの現状
6.1.1.1. ①労働者とストレス
6.1.1.1.1. 厚生労働省
6.1.1.1.2. 労災病院
6.1.1.2. ②仕事、職場に関する意識
6.1.1.2.1. NHK放送文化研究所
6.1.2. メンタルへルスケアの重要性
6.1.2.1. ①心の健康問題を有する労働者の増加
6.1.2.1.1. 独立行政法人労働政策研究・研修機構
6.1.2.1.2. 厚生労働省
6.1.2.2. ②自殺者数の増加と心の健康問題
6.1.2.2.1. 自殺者数
6.1.2.2.2. 2006
6.1.2.2.3. 2007
6.1.3. メンタルへルスケアの意義
6.1.3.1. 職場全体の問題
6.1.3.1.1. 心の病気
6.1.3.1.2. ストレス対策
6.1.3.2. リスクマネジメント
6.1.3.2.1. 民事訴訟
6.1.3.2.2. 労災
6.1.3.3. 労働政策研究・研修機構
6.1.3.3.1. メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合50.4%
6.1.3.4. 厚生労働省
6.1.3.4.1. 労働者健康状況調査
6.1.3.5. 実施内容
6.1.3.5.1. 労働者からの相談窓口の整備
6.1.3.5.2. 管理監督者への教育研修、情報提供
6.1.3.5.3. 労働者への教育研修、情報提供
6.1.3.5.4. メンタルヘルスケア対策についての衛生委員会での調査審議
6.1.3.6. 管理監督者
6.1.3.6.1. 心の健康問題を有する労働者の増加に対して抑止効果
6.1.3.6.2. チームワークの改善
6.1.3.6.3. 業務の分担や流れの調整
6.1.3.6.4. 労働者への配慮
6.2. ２ 法制面での意義
6.2.1. 労働安全衛生法・安全配慮義務
6.2.1.1. ①従業員の健康管理問題に関する公法的規制と私法的規制
6.2.1.1.1. 公
6.2.1.1.2. 私
6.2.1.2. ②民事責任と安全配慮義務
6.2.1.2.1. 民事責任
6.2.1.2.2. 2008～
6.2.1.3. ③労働安全衛生法上の義務と安全配慮義務の関係
6.2.1.3.1. 労働安全衛生法上の義務≠安全配慮義務
6.2.1.3.2. 労働安全衛生法上の義務≒安全配慮義務
6.2.1.3.3. 判例
6.2.1.3.4. 労働安全衛生法上の諸規定遵守→安全配慮義務違反
6.2.1.3.5. 労働安全衛生法上の義務
6.2.1.4. ④安全配慮義務の履行と管理監督者
6.2.1.4.1. 負担
6.2.1.4.2. 履行
6.2.2. 労災認定・民事訴訟
6.2.2.1. ①労災の補償をめぐる２つのシステム
6.2.2.1.1. 労働基準法
6.2.2.1.2. 民事
6.2.2.2. ②労働基準法上の災害補償責任と労災補償給付の関係
6.2.2.2.1. 企業の支払い義務
6.2.2.2.2. 労災保険
6.2.2.3. ③労災認定と保険給付の内容
6.2.2.3.1. 労働基準監督署長
6.2.2.4. ④労災と民事訴訟
6.2.2.4.1. 労災保険法に基づく保険給付
6.2.2.4.2. 民事上損害賠償請求
6.2.2.4.3. 全体の補償＝労災補償+損害賠償
6.2.3. 労働者の心の健康の保持増進のための指針
6.2.3.1. ①指針策定の経緯と特徴
6.2.3.1.1. THP
6.2.3.1.2. 1995-1999
6.2.3.1.3. 2000
6.2.3.1.4. 2001
6.2.3.1.5. 2004
6.2.3.1.6. 2005
6.2.3.1.7. 2006
6.2.3.2. ②メンタルヘルスケアの基本的考え方
6.2.3.2.1. 職場のストレス要因
6.2.3.2.2. 経営トップ
6.2.3.2.3. ａ）心の健康問題の特性
6.2.3.2.4. ｂ）労働者の個人情報の保護への配慮
6.2.3.2.5. ｃ）人事労務管理との関係
6.2.3.2.6. ｄ）家庭・個人生活などの職場以外の問題
6.2.3.3. ③メンタルへルスケアの具体的な進め方
6.2.3.3.1. 管理監督者
6.2.3.3.2. ａ）管理監督者への教育研修・情報提供
6.2.3.3.3. ｂ）職場環境などの把握と改善
6.2.3.3.4. ｃ）メンタルヘルス不調への気づきと相談対応等
6.2.3.4. ④ラインによるメンタルへルスケアの留意事項
6.2.3.4.1. ａ）心の健康確保に関する理解
6.2.3.4.2. ｂ）産業保健スタッフ、人事労務管理スタッフとの連携
6.2.3.4.3. ｃ）メンタルヘルスに関する個人情報の保護への配慮
6.2.3.4.4. ｄ）小規模事業場におけるメンタルへルスケアの取り組みの留意事項
6.2.4. 過重労働による健康障害の防止
6.2.4.1. ①過重労働対策とその経過
6.2.4.1.1. 1987年まで
6.2.4.1.2. 1992
6.2.4.1.3. 1996
6.2.4.1.4. 1999
6.2.4.1.5. 2000
6.2.4.1.6. 2001
6.2.4.1.7. 2002
6.2.4.1.8. 2005
6.2.4.1.9. 2009
6.2.4.1.10. 2010
6.2.4.2. ②面接指導（義務）
6.2.4.2.1. ａ）面接指導とその意義
6.2.4.2.2. ｂ）面接指導（義務）の方法
6.2.4.2.3. ｃ）面接指導の事後措置
6.2.4.3. ③面接指導又はこれに準ずる措置（努力義務）
6.2.4.3.1. 対象
6.2.4.3.2. 面接指導に順ずる措置
6.2.4.4. ④過重労働による健康障害防止の為の総合対策
6.2.4.4.1. ａ）趣旨
6.2.4.4.2. ｂ）労働時間などの適正化
6.2.4.4.3. ｃ）労働者の健康管理に係る措置の徹底
6.3. ３ 企業にとっての意義
6.3.1. リスクマネジメント
6.3.1.1. ①過労死や過労自殺に伴うリスク
6.3.1.1.1. 民事上損害賠償責任
6.3.1.2. ②事故やミスに伴うリスク
6.3.1.2.1. 精神的に不安定な状態で仕事
6.3.2. 仕事と生活の調和
6.3.2.1. ①ワーク･ライフ･バランス憲章
6.3.2.1.1. ワーク･ライフ･バランス憲章
6.3.2.1.2. 仕事と生活の調和推進のための行動指針
6.3.2.2. ②ワーク･ライフ・バランスのメリット
6.3.2.2.1. WLB実現
6.3.3. 生産性の向上
6.3.3.1. ①生産性の低下と労働者の損失
6.3.3.1.1. 従業員
6.3.3.2. ②健康管理モデルの考え方
6.3.3.2.1. 従来
6.3.3.2.2. 最近
6.3.3.2.3. プラスの健康
6.4. ４ メンタルヘルスケアの方針と計画
6.4.1. 事業者による方針の確認
6.4.1.1. ①メンタルへルスケアにおける事業者の方針の意義
6.4.1.1.1. 方針
6.4.1.2. ②方針の周知
6.4.1.2.1. 目に触れる
6.4.2. 心の健康づくり計画の策定・実施・評価
6.4.2.1. 労働者の心の健康の保持増進のための指針
6.4.2.1.1. 心の健康づくり計画
6.4.2.2. ①メンタルへルスケアの体制作り
6.4.2.2.1. 事業者リーダーシップ
6.4.2.2.2. 職場ライン中心
6.4.2.2.3. 労働者
6.4.2.2.4. スタッフ部門
6.4.2.2.5. 安全衛生委員会
6.4.2.3. ②心の健康づくり計画の策定
6.4.2.3.1. システム
6.4.2.3.2. スケジュール
6.4.2.3.3. 目標
6.4.2.3.4. 年間計画
6.4.2.3.5. 臨時的に発生する活動
6.4.2.4. ③心の健康づくりの目標と評価・改善
6.4.2.4.1. メンタルヘルスで関連した疾病による休業者数、休業日数
6.4.2.4.2. 自殺者数
6.4.2.4.3. ストレスを強く感じる労働者の割合
6.4.2.4.4. 質問紙調査によるストレス評価値
6.4.2.4.5. 職場のコミュニケーションが良いとする労働者の割合
6.4.2.4.6. 働きやすいと評価する労働者の割合
6.4.2.4.7. 復職面接の実施数
6.4.2.4.8. 復職後、再度休職に至った労働者の割合、数
6.4.2.4.9. 管理職教育参加率
6.4.2.4.10. 従業員教育実施数
6.5. ５ 管理監督者の役割
6.5.1. リーダーシップ
6.5.1.1. ①管理監督者に必要な日本型リーダーシップ
6.5.1.1.1. 欧米型
6.5.1.1.2. 日本型
6.5.1.2. ②メンタルへルスケアに必要なリーダーシップ
6.5.1.2.1. ａ）部下のストレスの把握・早期発見・早期対応
6.5.1.2.2. ｂ）職場環境の改善
6.5.2. 労働時間の管理
6.5.2.1. ①労働時間管理の重要性
6.5.2.1.1. ａ）健康状態の評価
6.5.2.1.2. ｂ）期間の評価
6.5.2.1.3. ｃ）就労態様の評価
6.5.2.1.4. 2002
6.5.2.1.5. 2001年以降の研究
6.5.2.2. ②長時間労働
6.5.2.2.1. 睡眠不足
6.5.2.3. ③不規則な勤務
6.5.2.3.1. 睡眠リズム障害
6.5.2.4. ④作業環境
6.5.2.4.1. 脳・心疾患との関連性
6.5.2.4.2. 付加的要因として評価
6.5.2.5. ⑤精神的緊張
6.5.2.5.1. 心理的負荷
6.5.2.5.2. Johnson
6.5.3. ラインによるケアの重要性
6.5.3.1. ①ラインによるケアの推進
6.5.3.1.1. ａ）職場環境等の改善
6.5.3.1.2. ｂ）労働者に対する相談対応
6.5.3.2. ②ラインによるケアを推進する為の環境整備
6.5.3.2.1. 管理監督者
6.5.3.2.2. 事業者
7. 第２章 ストレス及びメンタルヘルスに関する基礎知識
7.1. １ ストレスの基礎知識
7.1.1. ストレスとは
7.1.1.1. ストレス
7.1.1.1.1. ストレッサー
7.1.1.1.2. ストレス反応（ストレス状態）
7.1.1.1.3. ストレス病
7.1.1.1.4. ストレス病
7.1.2. ストレスのメカニズム
7.1.2.1. ①ストレッサーとストレス反応
7.1.2.1.1. 社会的心理ストレッサー
7.1.2.1.2. 職業性ストレッサー
7.1.2.1.3. ストレス反応
7.1.2.2. ②ストレスによる健康障害のメカニズム
7.1.2.2.1. ストレッサー
7.1.3. 産業ストレス
7.1.3.1. ①ストレス増加の社会的背景
7.1.3.1.1. 企業間競争激化
7.1.3.1.2. 少子化・高学歴化
7.1.3.1.3. 仕事に関するストレス
7.1.3.1.4. 自殺
7.1.3.1.5. 業務による精神障害
7.1.3.1.6. 企業活動
7.1.3.2. ②職業性ストレスの種類
7.1.3.2.1. ストレス要因
7.1.3.3. ③職業性ストレスモデル
7.1.3.3.1. 仕事の欲求－コントロール－支援モデル
7.1.3.3.2. 努力－報酬不均衡モデル
7.1.3.3.3. ＮＩＯＳＨ
7.1.3.4. ④職業人としてのライフサイクルとストレス
7.1.3.4.1. ａ）新入社員、若年労働者のストレス
7.1.3.4.2. ｂ）青壮年労働者のストレス
7.1.3.4.3. ｃ）中高年労働者や管理職のストレス
7.1.3.4.4. ｄ）高年齢労働者のストレス
7.2. ２ メンタルヘルスの基礎知識
7.2.1. ストレスと身体の健康
7.2.1.1. ①ストレスと身体の反応
7.2.1.1.1. ストレス
7.2.1.2. ②ストレスと心の反応
7.2.1.2.1. ストレス
7.2.1.3. 危険信号
7.2.1.3.1. 早期介入
7.2.2. ストレス関連疾患（心身症）
7.2.2.1. ①心身症の考え方
7.2.2.1.1. 心身症とは
7.2.2.1.2. 定義
7.2.2.2. ②心身症に見られる心理行動特性
7.2.2.2.1. ａ）アレキシサイミア
7.2.2.2.2. ｂ）過剰適応
7.2.2.2.3. ｃ）タイプＡ行動パターン
7.2.2.3. ③労働者に見られる心身症
7.2.2.3.1. ａ）過敏性腸症候群
7.2.2.3.2. ｂ）緊張型頭痛
7.2.2.3.3. ｃ）摂食障害
7.2.2.4. ④職域における心身症の現れ方と対処
7.2.2.4.1. 諸症状
7.2.2.4.2. 検討
7.2.3. メンタルヘルス不調
7.2.3.1. ①メンタルヘルス不調の考え方
7.2.3.1.1. 定義
7.2.3.1.2. 職場ストレス
7.2.3.2. ②労働者に見られるメンタルヘルス不調・精神疾患（各論）
7.2.3.2.1. ａ）うつ病
7.2.3.2.2. ｂ）躁うつ病
7.2.3.2.3. ｃ）統合失調症
7.2.3.2.4. ｄ）アルコール依存症
7.2.3.2.5. ｅ）パニック障害
7.2.3.2.6. ｆ）適応障害
7.2.3.2.7. ｇ）睡眠障害
7.2.3.3. ③職域におけるメンタルヘルス不調の現れ方と対処
7.2.3.3.1. サイン
7.2.3.3.2. 予防
7.2.3.4. ④社会資源の活用
7.2.3.4.1. 事業外資源の活用
7.3. ３ 心の健康問題の正しい態度
7.3.1. メンタルヘルスは特殊な人の問題という誤解
7.3.1.1. メンタルヘルス不調
7.3.1.1.1. 気合が足りない
7.3.1.1.2. 気が弱い
7.3.1.2. うつ病有病率
7.3.1.2.1. 2〜5%
7.3.1.3. 個人的要因
7.3.1.3.1. スクリーニング不可
7.3.1.4. 前提
7.3.1.4.1. 誰もがメンタルヘルス不調になる可能性がある
7.3.1.4.2. ターゲット
7.3.2. 経営上関係ないという誤解
7.3.2.1. 過労自殺・過労死
7.3.2.1.1. 労働者
7.3.2.1.2. 損害賠償額
7.3.2.2. メンタルヘルス不調
7.3.2.2.1. モラル低下
7.3.2.2.2. 事故・ミスの発生・隠蔽
7.3.2.2.3. 労働力損失
7.3.2.3. メンタルヘルス対策
7.3.2.3.1. 職場の機能・活動性を守る
7.3.3. その他の誤解と対策
7.3.3.1. メンタルヘルス不調は治らない
7.3.3.1.1. 統合失調症
7.3.3.2. 精神障害者は危険である
7.3.3.2.1. ０．９％
7.3.3.3. 遺伝性疾患である
7.3.3.3.1. 脆弱性ストレスモデル
7.3.3.4. 対策
7.3.3.4.1. ライフスタイルの改善
7.3.3.4.2. 早期発見
7.3.3.4.3. 治療・サポート
7.3.3.4.4. 快適環境
8. 第３章 職場環境等の評価及び改善の方法
8.1. １ 職場環境などの評価方法
8.1.1. ストレスの原因となる職場環境
8.1.1.1. ①ストレスの原因となる職場環境の考え方
8.1.1.1.1. 労働者健康状況調査
8.1.1.1.2. 労働者の心の健康の保持増進のための指針
8.1.1.1.3. ILO
8.1.1.1.4. 職場環境改善
8.1.1.2. ②ストレスの原因となる職場環境の具体的内容
8.1.1.2.1. 作業内容・方法
8.1.1.2.2. 職場組織
8.1.1.2.3. 物理化学的
8.1.1.2.4. さらに
8.1.2. チェックポイント
8.1.2.1. 観察・コミュニケーション
8.1.2.2. 職場環境改善のためのヒント集
8.1.2.2.1. メンタルヘルスアクションチェックリスト
8.1.2.3. ストレス調査結果
8.1.2.3.1. 産業保健スタッフ
8.1.3. 評価方法
8.1.3.1. 職業性ストレス簡易調査票
8.1.3.1.1. ①職場のストレス要因の評価
8.1.3.1.2. ②新職業性ストレス簡易調査票による職場環境の評価
8.1.3.2. ③総合的な職場環境評価の重要性
8.1.3.2.1. 管理監督者
8.1.3.2.2. 産業保健スタッフからの意見
8.1.3.2.3. 労働者からのヒアリング
8.1.3.2.4. 問題点・強みの明確化
8.1.3.2.5. 評価
8.2. ２ 改善の方法
8.2.1. ラインによるケア
8.2.1.1. 職場環境改善
8.2.1.1.1. ①成功事例
8.2.1.1.2. ②職場環境改善のステップ
8.2.1.1.3. ③職場環境改善に利用されるツール
8.2.1.1.4. ④職場環境改善を行うポイント
8.2.2. 具体的進め方
8.2.2.1. ①管理監督者が行う改善
8.2.2.1.1. 日常業務から把握した問題点
8.2.2.1.2. 労働者の意見を踏まえる
8.2.2.1.3. 事業場内外の資源から助言・協力を得る
8.2.2.1.4. 定期的効果測定
8.2.2.1.5. すぐにできること
8.2.2.2. ②産業医・産業保健スタッフとの連携による改善
8.2.2.2.1. 事業場内産業保健スタッフ
8.2.2.3. ③人事労務管理スタッフとの連携による改善
8.2.2.3.1. ａ）アクション項目２４
8.2.2.3.2. ｂ）アクション項目２８
8.2.2.3.3. ｃ）アクション項目２９
8.2.2.3.4. 人事労務管理スタッフ
8.2.2.4. ④衛生委員会などの社内組織の活用
8.2.2.4.1. 労働安全衛生法
8.3. ３ 対策の評価
8.3.1. 改善実行レベルで評価
8.3.1.1. 計画された改善提案がどの程度実行されたか
8.3.1.1.1. 計画
8.3.1.1.2. アセスメント
8.3.1.1.3. 実施
8.3.1.1.4. 評価
8.3.2. 取り組みを評価
8.3.2.1. 職場への訪問・ヒアリング
8.3.2.2. 報告
8.3.2.3. 生産指向上・欠勤率減少・休業日数の変化
8.3.2.4. 事業場における心の健康づくり実施状況チェックリスト
8.3.2.4.1. 事業場のメンタルヘルスサポートページ
8.3.3. 継続的の同様の調査指標を用いる
8.3.3.1. ストレス調査票
8.3.3.1.1. 改善前後の労働者のストレス情報